今後50年で需要が増す言語、米国人と日本人で違い

[堀内彰宏，Business Media 誠]

　世界中から人材が集まってくる米国と、日産自動車のカルロス・ゴーン氏のような外国人トップが登場してきている日本。それぞれの国で、語学とビジネスの関係はどのように考えられているのだろうか。

　ロゼッタストーンの調査によると、日米の成人男女に「今後20年間で高給の地位に就く外国人が増えると思いますか？」と尋ねたところ、日本では「そう思う（とても思う＋まあまあ思う）」が72.6％と、「そう思わない（まったく思わない＋あまり思わない）」の27.4％を大きく上回った。

　一方、米国でも「そう思う」が58％と、「そう思わない」の26％を上回っており、日米ともに人材のグローバル化を意識している人が多いようだ。

　日本では、ビジネスシーンで英語を活用できる人材の乏しさがしばしば話題となる。「外国語力不足のために、自国は他国と比較すると経済的に不利な立場にあると思いますか？」と聞くと、日本では「そう思う（とても思う＋まあまあ思う）」が61.2％と半数を超えた。また、英語を話す人が多い米国でも「そう思う」は48％と比較的高くなっており、英語に限らず外国語を話せる人材は日米ともに必要とされているようだ。

　今後、どんな言語が重要になっていくのだろうか。「今後50年間で、需要が高くなると思う外国語」では、日本のトップは「中国語」で77.2％。以下、「英語」が67.6％、「韓国語」が16.0％、「スペイン語」が7.0％、「ヒンディー語」が6.7％、「ロシア語」が4.7％で続いた。BRICsのような新興地域で話されている言語が重要だと思っている人が多いようだ。

　一方、米国のトップは「スペイン語」で67％。以下、「英語」が40％、「中国語」が34％、「アラビア語」が13％、「日本語」が12％、「フランス語」が8％で続いた。ロゼッタストーンでは「ヒスパニック系人口が増加している影響があるようだ」とコメントしている。

　日本の調査はインターネットによるもので、対象は18歳以上の男女1000人（男性730人、女性270人）。調査期間は9月3日から6日。米国の調査は電話によるもので、対象は18歳以上の男女1000人。調査期間は6月22日から28日。