この大転換に拍車をかけたのは、2011年に日本の福島第一原子力発電所で起きたメルトダウンだ。事故後すぐに、ドイツのメルケル首相は同国内にある17基の原子炉を2022年までに全廃すると宣言した。すでに9基が閉鎖されたが、それを補う以上の電力を再生可能エネルギーで確保できている。

　もっとも、世界が注目しているのは、ドイツが化石燃料依存からの脱却でも先陣を切れるかどうかだ。今後数十年で世界の温室効果ガスの排出量を実質的にゼロにしなければならないと、科学者たちは警告している。世界第4位の経済大国であるドイツは大胆にも、2020年までに1990年比で40％の削減、2050年までには80％以上の削減を約束している。

　ドイツは今でも石炭火力発電に大きく依存し、その割合は再生可能エネルギーよりはるかに大きい。さらに、ドイツの輸送部門と暖房部門は、発電による排出を上回る量の二酸化炭素（CO2）を排出し、再生可能エネルギーへの転換が大幅に遅れている。

「もちろん、石炭の使用をやめる道を探らなければなりません。それは明らかです」と、ドイツ連邦環境省のヨッヘン・フラスバート事務次官は話す。「しかし、とても困難でもあります。資源にそれほど恵まれていないわが国で、褐炭は数少ない国産資源の一つですから」

※この続きは、ナショナル ジオグラフィック2015年11月号でどうぞ。