My Life After MIT Sloan

前編からかなり間があいてしまったんだけど、めげずに後編を書こうと思う。
仕事が忙しすぎて・・・しかしその山場も昨日越えたので、明日くらいからもっと高い頻度でUpdateできるようになる、ハズです。

後編では、電子雑誌について今後起こると私が思っていること4点をまとめておこうと思う。

1. 電子書籍化で、デバイス普及の大きな起爆剤になるのは二つ。電子教科書と電子雑誌。

この二つは通常の電子書籍と違い、電子書籍デバイス自体の普及の起爆剤になり得る、ということ。
（注： 電子書籍デバイスとはiPadやKindleなどのもののことです）

電子教科書がデバイス普及の鍵になることのイメージがつく方は多いだろう。
例えば、大学入学時に全学生が電子書籍デバイスを購入。
以後、すべての授業のテキストや参考図書は電子的に配布される。
予備校などでも、電子書籍デバイスを活用してテキストを配布。
学生は自分の学習状況にあった小テストなどを受けてスキルを伸ばせる・・・。
こういう状況になったら、デバイスなんてあっという間に普及して、電子書籍の購入も爆発的に伸びるようになるだろう。
（当然だけど、このとき配るデバイスは教科書以外の電子書籍にも使える標準化されたものじゃないといけないが）

さらには小学校1年で入学したときに、すべての生徒が電子教科書デバイスを配られ・・・
なんてことになったら、そのデバイス普及率たるや携帯電話の如しになるに違いない。

一方、電子雑誌がデバイス普及の起爆剤になるとは、雑誌市場の小さい日本では想像しにくいかもしれないが、
実のところ、規制でがんじがらめの教科書より、こちらのほうが早い普及につながるかもしれない、と私は見ている。

その普及の方法は、基本的には以下の二つ。
1. 広告を視聴してもらう代わりにデバイスをタダで配る、いわば「Googleモデル」
2. 定期購読者にデバイスのリースを行い、リース料金を購読料金に含める「ゼロ円ケータイモデル」

要するに広告やリースで負担してもらうことで、デバイスが普及するという仕掛け。
前編にも書いたとおり、電子雑誌によって新しい広告の形態が可能になり、よりターゲットを絞った広告効果の高い広告が可能になる。
また、後で書くように、新たなコンテンツのあり方が可能になり、読者の囲い込み方も変わってくる。
その効果により、雑誌ひとつで読者から取れる価値が高くなるはずだから、デバイスのコスト見合いでは取り組む雑誌社が増えてくるのではないか、ということだ。

それでも日本で、電子雑誌が普及するイメージつかない人も多いと思う。
一方、雑誌市場の大きな米国であれば、可能性は高い。
以前の記事「米国では雑誌が稼げ、日本では書籍が稼げる」で書いたとおり、確かに日本の雑誌市場は年間4000億円程度（国民一人当たり年間3000円）しかなく、この20年間横ばいだ。
そんな購買力しかない市場に、製造コストが2万円の電子書籍デバイスを普及させる力があると思えないのは当然だ。
一方で、米国ではリーマンショック前までは、年間3兆円（国民一人当たり年間1万円）で年率平均3%で伸び続けていたという、巨大な市場である。
これに加えてインターネット広告市場が年率10％以上で伸び続けている市場だ。

現状では、電子書籍デバイスの製造コストが200～300ドル程度であるが、
これが100ドル以下まで下がってきたら、米国から電子雑誌でデバイスの普及が始まるかもしれない、と私は思っている。

具体的には、1の「Googleモデル」は通販ファッション誌やAmazonなどのネットショッピングが開始し、徐々に他の購買を促進する系の雑誌に浸透していくだろう。
2は、定期購読中心のビジネス雑誌などが押し進められるモデルと思う。

こういうのが米国で動き出したら、日本でも動き出す、という感じかもしれない。
日本は新聞市場が非常に大きいので、もしかしたら電子新聞が起爆剤になるかも。
デバイスコストが100ドル(8500円)くらいになったら、日経新聞に月額5000円以上払ってることを考えると、そのぐらい吸収してもらえるんじゃないか、と思うし。
あるいは、日経BP社とかだよね。
日本はビジネス系から攻めるほうがうまくいくかもしれない。

2. 電子教科書と電子雑誌は、コンテンツのあり方そのものも変わる

もうひとつ、私が電子教科書と電子雑誌の二つに着目している理由は、電子化によってコンテンツのあり方そのものが大きく変わるのはこの二つだから、というのもある。
コンテンツそのものが変わった結果、人々のコンテンツの利用スタイルが大きく変わると考えられる。

通常の書籍は、電子書籍化によって確かに購入や本内の検索が非常に簡単になるし、
「私の欲しい夢の電子書籍アプリ－My Life After MIT Sloan」で書いたように、SNS的サービスを組み合わせて、書籍を起点に人々がもっと繋がる世界が来るだろう。
しかし、コンテンツそのものやその見せ方はあまり変わらない。

しかし、電子教科書は前の記事でも論じたが、電子書籍デバイスの普及に大きく寄与する上、
教科書のコンテンツそのものを変え、使われ方を変える。
教科書に動画が入ったり、数学の図形や化学物質をくるくる回して見れるようなアプリが入ったり、
簡単な実験が出来たり、ネット上の文献へのリンクが張られたり、とコンテンツそのものが変わる。
その結果、先生が情弱であっても指導が下手でも、生徒が自主的に学んでいけるようなツールになる。
そのためには、デバイス自体がiPadのように3歳の子供でも直感的に使えるようなものであることは大事なんだけど、
iPadに限らず、あの手のタッチパッドの電子書籍デバイスが、おそらく今後のドミナントデザインになっていくだろう。
そうして、より多くの生徒が、直感的に、自主的に学習していけるようになるのではないか。

電子雑誌の場合も、前編で書いたように、動画やアプリの組み合わせなどで、コンテンツ自身が大きく変わると考えられる。
ファッション誌なら、記事にも書いたし、皆さんのコメントにもあったように、3Dのモデルさんをくるくる回していろいろ着せ替えするアプリをつけたり、
化粧法などと化粧品の宣伝が動画でついていたり、
読者が自分の着回しを写真などで投稿できるとか、そのうち動画投稿が出来るようになるとか。

漫画雑誌も漫画だけじゃなくて、アニメが挿入されるようになるかもしれない。
あと映画の予告編が広告でついていて見られるとかね。

映画の予告編と言えば、「ぴあ」みたいな情報誌は、今やってる映画の予告編を20編とか集めて見せたりね。
予告編だけまとめて毎月300円とかでiPadに配信され、気になったものをクリップすると映画館の情報が地図に連動する形で自動的に出てくる電子雑誌なら、私は定期購読してもいい。
いくらYoutubeでタダで見れるって言ったって、自分でわざわざ検索して、良かったらネットでまた検索して情報調べて・・って面倒だもの。
こうやって必要な情報がパッケージ化されて、探さなくても目の前に提供されるのが雑誌の魅力なのだ。
それが、電子化によってコンテンツの質が上がるわけである。
Webコンテンツとはまったく違うものなのだ。

大人の科学とかDeAGOSTINIみたいな雑誌社も電子雑誌化で提供できるものの幅が大きく広がるだろう。
付録だけでは出来ないような化学実験や宇宙飛行をアプリで体験できたり、
DVDを本屋で売るモデルじゃなくて、電子雑誌で動画やアプリを毎月配信したり出来るんだから。

こうやって電子化することで雑誌コンテンツそのものが大きく変わっていくだろう。
それから前の記事でも書いたように「広告とコンテンツの融合」も進む。
広告に見えない、記事のようなコンテンツが増え、広告の効果も高まるだろう。

こういうアイディアって考えてると次から次と出てきて書ききれないのだが、誰か一緒に電子雑誌の会社を立ち上げようという方がいれば一緒にやろうよって感じです。

3. 電子雑誌とWebコンテンツはまったく違う：パッケージ化され、読者の囲い込みもコンテンツの囲い込みも可能で、コンテンツ保有者に有利なのが電子雑誌。

こういうコンテンツについての妄想を書くと、「そんなのWebコンテンツですでに行われてることでは」と言われる。
確かに動画とか、アプリなどのコンテンツはWebでも可能だし、行われてるかもしれないが、
電子雑誌はもっと「雑誌」に近いパッケージされたものになるし、雑誌社のメリットも大きいというのがずいぶん違う。

まず、Webコンテンツだと「コンテンツの囲い込み」が出来ないが、電子雑誌では可能だ。
（それが出来るようにデバイスやプラットフォームの規格化がまだ可能な状態である）
今、雑誌社がWeb上にコンテンツを出すと、簡単に内容がコピーされてしまったり、Googleなどで検索されてしまい、雑誌社の著作権とかプロプラエタリが全くない状態だ。
電子雑誌の場合は、読者が持っているデバイスにコンテンツを配信する仕組みなので、
読者に読んでもらうためにコンテンツをオープンにする必要はない。
オープン性がインターネットの良いところではあったが、コンテンツ保有者に不利になっているから電子化が進まない、というのが現状のネットの問題だった。
電子雑誌では、この問題を解決し、電子化のメリットを享受することが出来るのだ。

次に、Webコンテンツだと誰でも検索して読むことが出来るので、読者の捕捉が出来ないが、
電子雑誌の場合は、読者の手元にあるのはアプリだけで、「購読」または「購入（ゼロ円でも）」という形をとらないとコンテンツを入手出来ない。
つまり、定期購読と同じく、読者の情報をある程度得ることが出来る。
（あるいは、せめて、どのタイミングで何人にダウンロードされているか、という情報だけでも）
これは雑誌社にとってはかなり大きなメリットである。
特に書店での販売がメインで、読者の情報が読者ハガキと書店の情報しかなかった出版社にとっては。

読者にとっても、Webコンテンツと電子雑誌は全く違って見える。
それは、雑誌はコンテンツが「パッケージ化」されており、自分で考えて検索しなくても、目の前に提供されるからだ。
さっき、映画情報の配信のところで書いたけど、今は無料の予告編もわざわざGoogleで検索して、
Youtubeとかその映画のホームページに行って検索し、良いと思ったら、また検索して映画館を探して・・とやらないとならない。
雑誌の良いのはそれらの情報が全てパッケージ化されて提供されるので、自分でいちいち全部探さなくてすむこと。
「タダ」で提供されるのが当然になっているWebコンテンツではこれは出来ない。
コンテンツの囲い込みが出来て有料化できたり、読者の情報を捕捉できるからこそ、金と手間をかけて情報のパッケージ化を行うことが出来るのだ。

そういう意味で、私は電子雑誌はWebコンテンツの延長だとは全く思っていない。
むしろ雑誌→電子雑誌と移行する感じなのだ。

4. 電子雑誌を支える「電子雑誌プラットフォーム」業態が結構儲かるようになる

さて、前編のコメント欄でも盛り上がったが、こういう電子雑誌ならではのコンテンツを提供するにはそれなりの仕組みが必要になる。
例えば、ネットショッピングサイトとつなげて、雑誌で読んでいるのをそのままクリックすれば購入できる、とか、読者が動画を投稿できる、とかいうのは、
出版社が一つ一つ作りこんでいくのはコスト的にも不可能に近いし、システム的にも困難が大きい。
そもそも、コンテンツの提供ひとつとっても、ユーザーインターフェースの作り込みから読者の購読管理ですら、最初から作ると結構なシステムコストになる。
こういうのは、講談社みたいにたくさんの雑誌を出している大規模な出版社なら負担できるコストだが、小規模な雑誌社が電子雑誌に乗り込んでいくのは困難だろう。

このように、
・コンテンツの配信（入れ替え）・管理
・広告の出稿、クリック数や視聴数の管理
・ネットショッピングや動画投稿などの付加的機能
・読者へのコンテンツ配信、課金、アカウント管理
こういう機能を併せ持つ、「電子雑誌プラットフォーム」とも言うべきものが、今後は必要になってくるだろう。
電子雑誌を配信したい雑誌社に機能ごとに課金し、月額で貸し出すサービスだ。
電子雑誌がだんだん盛り上がってくれば、かなりいいビジネスになると思われる。

誰もが知っているYoutubeやCBSのような動画配信サイトでも、実は裏に米国の動画配信プラットフォーム会社が関わっていたりする。
電子雑誌にも、こういう「裏方」的プラットフォームが必要になるはずだ。

以上。
ほかにも書きたいことがあったような気がするけど、結構時間も使ったし、長くなったので、取り急ぎ。