浜田和幸著（「新潮45」2005年3月号156ページ～162ページより）
気象コントロールは可能か？
人工的に雷や地震を発生させ、狙った相手の国の通信網を麻痺させるという目的の超低周波ビーム光線を完成させたと1976年ソ連は発表した。それに対抗して2年後、超低周波気象コントロール兵器の開発に着手し、人工的に大雨を降らせることに成功した。
自然災害を装った兵器、「地震兵器」「津波兵器」がインドネシア、スマトラ島沖の大地震や巨大津波に使われていた可能性は否定できない。アメリカ空軍と海軍では3兆ドルを超える研究費を投じ、「気象コントロール兵器」の実験を繰り返している。ベトナム戦争でも実験的に使用された。嵐を発生させ、通信網をストップさせ、ジョージ・ソロスが大儲けした（偶然？）ということもあった。
スマトラ島沖が震源地になったのはスマトラ島北部はインドネシア独立を求めるイスラム過激派の拠点であり、ウサマ・ビンラディンの潜伏先の一つに数えられるため、地震兵器が使用されたのではないか。地震発生と同時にアメリカ軍はイスラム過激派の拠点アチェを制圧できた。東ティモールの独立運動も一掃された。インドネシアにとってもアメリカの石油資本（テロ対策に手を焼いていた）にとっても敵が消えた。
ハワイにある津波警戒センターが警報を周辺26カ国に送ったが、インドネシアとタイには通報が行かなかった。イスラム過激派の動きを封じるためといわれる。津波の被害にあったインドとスリランカの政府はアメリカからの援助の申し出を断った。インドとアラブ世界のメディアは「今回の地震と津波はアメリカ軍とオーストラリア軍が共同開発した環境破壊兵器によるもの」という見方を広めている。アメリカ軍は地震直後、アメリカ海軍基地やオーストラリア軍には津波警戒を伝達したが周辺国には限定的な情報しか流さなかった。
1999年にニュージーランドの外務省が公開した極秘外交文書が話題を呼んでいる。それには「米政府は第二次世界大戦末期から、地震、津波の開発を進めていた。日本を降伏させるため津波兵器を使うか原爆を投下するか検討されたが、精度が高く、効果が大きい原爆が採用された」と示されている。
カルフォルニア工科大学、ケニー・シニー教授は2004年7月、インドネシアに大地震が発生する危険があると警告を呼びかけるセミナーを現地で開催しようとしたが、アメリカとインドネシア両政府からの圧力でキャンセルされてしまった。
※浜田和幸 公式HP
日本の評論家、未来学者（ジョージ・ワシントン大学政治学博士）。国際未来科学研究所代表。
専門は「技術と社会の未来予測」「国家と個人の安全保障」「長寿企業の戦略経営」。ワシントンロータリークラブ米日友好委員長、発明王エジソン生誕150周年祝賀事業実行委員長、日本バイオベンチャー推進協会理事、国連大学ミレニアム・プロジェクト委員、特許庁工業所有権副読本選定普及委員、鳥取県公園都市推進事業委員などを歴任。
東京商工会議所や時事通信社等での講演会をはじめ、NHKの「視点論点」など多くの番組で解説を行うなど、国際問題に関する情報収集と分析力には定評がある。海外メディアからの取材にも積極的に対応している。
2010年1月29日次期参院選鳥取選挙区（改選1）に自民党公認で立候補すると表明した。
気象コントロールは可能か？
人工的に雷や地震を発生させ、狙った相手の国の通信網を麻痺させるという目的の超低周波ビーム光線を完成させたと1976年ソ連は発表した。それに対抗して2年後、超低周波気象コントロール兵器の開発に着手し、人工的に大雨を降らせることに成功した。
自然災害を装った兵器、「地震兵器」「津波兵器」がインドネシア、スマトラ島沖の大地震や巨大津波に使われていた可能性は否定できない。アメリカ空軍と海軍では3兆ドルを超える研究費を投じ、「気象コントロール兵器」の実験を繰り返している。ベトナム戦争でも実験的に使用された。嵐を発生させ、通信網をストップさせ、ジョージ・ソロスが大儲けした（偶然？）ということもあった。
スマトラ島沖が震源地になったのはスマトラ島北部はインドネシア独立を求めるイスラム過激派の拠点であり、ウサマ・ビンラディンの潜伏先の一つに数えられるため、地震兵器が使用されたのではないか。地震発生と同時にアメリカ軍はイスラム過激派の拠点アチェを制圧できた。東ティモールの独立運動も一掃された。インドネシアにとってもアメリカの石油資本（テロ対策に手を焼いていた）にとっても敵が消えた。
ハワイにある津波警戒センターが警報を周辺26カ国に送ったが、インドネシアとタイには通報が行かなかった。イスラム過激派の動きを封じるためといわれる。津波の被害にあったインドとスリランカの政府はアメリカからの援助の申し出を断った。インドとアラブ世界のメディアは「今回の地震と津波はアメリカ軍とオーストラリア軍が共同開発した環境破壊兵器によるもの」という見方を広めている。アメリカ軍は地震直後、アメリカ海軍基地やオーストラリア軍には津波警戒を伝達したが周辺国には限定的な情報しか流さなかった。
1999年にニュージーランドの外務省が公開した極秘外交文書が話題を呼んでいる。それには「米政府は第二次世界大戦末期から、地震、津波の開発を進めていた。日本を降伏させるため津波兵器を使うか原爆を投下するか検討されたが、精度が高く、効果が大きい原爆が採用された」と示されている。
カルフォルニア工科大学、ケニー・シニー教授は2004年7月、インドネシアに大地震が発生する危険があると警告を呼びかけるセミナーを現地で開催しようとしたが、アメリカとインドネシア両政府からの圧力でキャンセルされてしまった。
※浜田和幸 公式HP
日本の評論家、未来学者（ジョージ・ワシントン大学政治学博士）。国際未来科学研究所代表。
専門は「技術と社会の未来予測」「国家と個人の安全保障」「長寿企業の戦略経営」。ワシントンロータリークラブ米日友好委員長、発明王エジソン生誕150周年祝賀事業実行委員長、日本バイオベンチャー推進協会理事、国連大学ミレニアム・プロジェクト委員、特許庁工業所有権副読本選定普及委員、鳥取県公園都市推進事業委員などを歴任。
東京商工会議所や時事通信社等での講演会をはじめ、NHKの「視点論点」など多くの番組で解説を行うなど、国際問題に関する情報収集と分析力には定評がある。海外メディアからの取材にも積極的に対応している。
2010年1月29日次期参院選鳥取選挙区（改選1）に自民党公認で立候補すると表明した。
