先進的なTV機器として非常に強い注目を集めている「SPIDER」が今春、新たな段階へと踏み出そうとしている。これは日本のテレビの未来を考えていく上で、非常に重要な意味をはらんでいる。
リモコン3面
SPIDERの持っている意味をひとことで表すのは難しいが、この機器についての同社の公式説明はこうだ。「テレビの番組もCMも検索できる全チャンネル同時録画レコーダー」。野村総研出身の有吉昌康氏が設立したベンチャー企業PTPが、2007年から発売している。昨年春には地デジに対応し、画面インタフェイスやリモコンもまるでアップル製品のような洗練されたものへと一新された。
新しい展開とは何か。それは端的に言えば、テレビのウェブ化であり、構造化である。つまりはテレビ放送がこれまで、ITの潮流の中で取り残されてきた部分を補おうとしているのだ。
具体的にいえば、キー局やローカル局を含めて全国で放送されているすべての番組を、データベースに統合して構造化していくということ。それがSPIDERの実現しようとしている近未来だ。この構造化によってこそ、初めてさまざな番組が完璧に検索エンジンで検索できるようになり、またソーシャルメディア上で共有することも可能になる。
これまで「通信と放送の融合」がさまざまに語られてきた。だがまともな議論がされてきたとは言い難い。本当の「融合」は、「テレビ受像機でウェブが見られる」「出演者の来ている服をオンラインショッピングできる」というような馬鹿げた未来ではない。そうではなく、番組コンテンツがウェブ化していき、検索･共有可能になっていくことこそが融合の未来像なのだ。
しかしこのことが今の日本ではまだあまりにも理解されていない。テレビとネットの融合というと上記のような「俳優の服をネットショッピング」みたいなことがいまだに夢見がちに語られている。それももちろん可能性のひとつではあるけれども、しかし大きな声で語るような未来ではないことは確かだ。
さらにテレビの将来像として、3Dや超高解像度の2K4Kだととらえている人もいる。高性能化高スペック化はたしかに魅力的な未来のひとつかもしれないが、しかしそこに拘泥したことで日本の家電が衰退の危機に陥っているのも事実だ。
これはSPIDERという先進的なデバイスへのとらえ方にも通底している。最近はストレージの低価格化を背景に、テレビのレコーダーが大容量のHDDを装備するようになり、「全録ブーム」を後押ししている。たとえば日経トレンディは2012年ヒット予測ランキングの第5位に「10万円全録レコーダー」を挙げている。SPIDERもこの全録ブームの一翼を担う製品、とこの種のメディアでは位置づけられている。
しかし、ウェブ化されていない放送番組の世界では、番組コンテンツへの動線は電子番組表(EPG)しか存在しない。しかし地上波では、1週間で2000もの番組が放送されている。これを1週間全録のレコーダー上で観ようと思うと、エクセルのワークシートのような無機質なEPG上で、2000分の1の選択を行わなければならない。これではセレンディピティを生むのは非常に困難だ。結局は自分の知っているいつもの番組を観るだけになりかねない。
「全録」によって選択肢が広がっても、そこからフィルタリングする性能が高まらなければあまり意味がないのである。これはウェブの検索と同じことだ。いくら世界のウェブページの数が増えていっても、高性能な検索エンジンが出てこなければ、見られないウェブは存在しないのと同じなのだ。
だからPTPの有吉社長は昨年暮れ、SPIDERの公式サイト上で「全録離脱宣言」を書いた。実に挑戦的な文章だ。彼はこう指摘している。「『全録』だけではテレビは私たちの考える『新しいテレビ』を実現するにはほど遠いと思っています。『全録』だけでは毎日テレビを見るのが楽しくならないのです。なぜなら、新しい出会いや発見がないからです」
セレンディピティこそが、テレビの強い未来像のひとつである。無数の番組の中から、どのようにして良い番組を見つけるのか。どう検索し、フィルタリングし、レコメンドされ、キュレーションされ、共有されるのか。
フィルタリングや共有の仕組みを持たない「全録」は、ウェブの情報洪水と同じ状態でしかない。ウェブ世界は増え続ける情報の洪水から逃れるため、検索エンジンを生み、さらにその先にライフログによるレコメンデーションやソーシャルメディアにおけるキュレーションなどへとフィルタリングの地平を広げてきた。これと同じような方向性へと、テレビの番組コンテンツも進んでいかなければならない。
しかし今のところこれは非常に困難だ。なぜなら先ほども書いたように、テレビ番組はウェブのような構造化が行われていないからだ。構造化されていなければ、検索もシェアもできず、その先のフィルタリングも実現しない。
もちろん、すべての番組がネット配信されるようになればそこにはパーマリンクが生まれてきて、構造化も実現するだろう。しかし現在のところ日本の放送局はそこまでは踏み出してはいないし、電波で配信されている地上波の番組にはパーマリンクという概念が存在しない。
また放送日や放送時間もさまざまな理由でずれることがあり、キー局で放送された番組がローカル局で別の日時に放送されることは日常的に行われている。だからたとえば「日本テレビで3月31日午後4時～5時に放送された番組」というようなアイデンティファイでは、全国でこれと同じ番組をユニークに特定することはできない。
どのようにしてさまざまな番組を統合したデータベースに一元化できるのだろうか。テレビが完全にネットで放送されるようになればそもそも構造化を前提とした番組配信が行われることになるのだろうが、日本の放送業界では現時点ではその未来は遠いと言わざるをえない。
首都圏のテレビ番組のメタデータ
では現在のように番組が電波経由で配信されている基盤の上では、具体的にはどのように行われるのだろう。それは以下のような手順になる。まず番組情報をウェブのように構造化し、データベースを作成すること。そしてその構造をもとに、メタデータ(番組タイトルや内容、出演者などの属性情報)を手作業で作成し、そのメタデータを全国で放送されている番組に付与できるように配信していく。
だがこれまで、このような構造化そのものがまったく行われてこなかった。そもそも「テレビをウェブ化しよう」などと放送業界が考えてこなかったから、そんなニーズさえ存在していなかったと言える。
そんな中でPTPはこれまで、このメタデータを活用し、擬似的な番組コンテンツの構造化をSPIDER上で行ってきた。
実は首都圏で放送されている番組のメタデータは、いくつかの放送関連企業が作成している。有名なところでいえばエム･データという企業は、約70人の4交代制で早朝午前4時から深夜まで、首都圏で放映されている各放送局のすべての番組を見て入力作業を行っている。
番組のそれぞれのシーンごとに「何の映像を映しているのか」「何のシーンなのか」「出演者は」「音楽は」「誰が演出しているのか」といったコンテンツの索引を、放映時間、放送局名とともに逐一人力で記録しているのだ。同社がこの体制を整えたのは1998年で、以降14年間の番組のメタデータはすでに完ぺきに蓄積されている。
SPIDERはこのエム･データ社のメタデータをインターネットから逐一機器にダウンロードし、録画した番組データに紐付かせていた。これによって番組を観る動線は一気に広がった。たとえば自分の好きなタレントや俳優の番組を欠かさずチェックしておきたい人にとっては、SPIDERの「人名検索」は超強力なツールになった。
検索結果画面
テレビ番組雑誌やウェブサイトなどを必死でチェックしておかなくても、タレント名で検索すれば、そのタレントが出演しているすべての番組やCMのみならず、ちょっとした話題で取り上げられたワンシーンまでもがリスト表示される。その場でもちろんすべての番組を鑑賞できるし、必要であればハードディスクに保存しておいたり、あるいはDVDに書き出すこともできるようになったからだ。
これは新たな視聴スタイルを生み出した。たとえばいままでのEPGの世界ではスキップされる対象でしかなかったテレビCMも、検索という動線によって新たにエンタテインメントとして視聴されるようになる可能性を生み出した。
詳細画面
ただこのメタデータには大きな問題があった。ひとつは、番組ごとにユニークなIDが振られていないことだ。エム･データ社の母体の企業は1987年に設立され、もともとは広告代理店やPRエージェンシー、CM制作会社などにテレビ番組のクリッピング業務を行っていた。商品やサービス、顧客企業などがどのようにしてテレビ番組で紹介され、どう扱われているのかをチェックし、顧客にレポートしていたのである。新製品が発表された時点や、あるいは不祥事などが報道された時点をとらえて、そこからどのような報道を行われたのかをメディアチェックするような業務もそこには含まれていた。
当初は依頼があってから、その依頼にもとづいてワイドショーやニュース番組などをチェックするという体制だったという。だが途中からテレビの報道をデータベース化し、検索を簡単にするという方法を採用するようになった。つまりニュース番組やワイドショーの報道の内容をテキストでデータベース化し、依頼に基づいた番組内容のチェックを簡単にできるようにしたわけだ。
こういう体制からスタートしているので、メタデータにウェブ的なデータベース構造を持たせるという発想はあまりない。そもそも紙の資料作成から始まっているのだから当然だ。
第2に、エム･データは首都圏と大阪、名古屋の3ヵ所でしかメタデータを作成していない。市場のニーズを考えれば当然の判断だが、しかし全国にSPIDERを販売しようと考えているPTPにとってはこれは大きな問題だった。
PTPの有吉社長は私のインタビューにこう語っている。「コンシューマ市場でビジネスを展開するのに、東京大阪名古屋だけで売りますというのは100パーセントあり得ない」
私が「でもたとえば青森県とかでSPIDERを販売しても、数十台ぐらいしか売れないかもしれないんじゃ? そこまで全国展開にこだわる意味は」と問い返すと、有吉社長は「そこは取り憑かれてるんです」と笑った。そして真顔でこう付け加えた。
「私がこの10年ずっと考えてきたのは、『5000万世帯のテレビを変える』という夢です。日本のテレビの世界は、過去に一度だけ変わった。ビデオデッキをソニーが発売したときに、テレビ放送以外に映画のビデオを自宅で見るという新たな視聴スタイルが現れて、がらりと変わったんです。しかしそれ以降、30年以上にわたって何も変わらず、ただ混迷を深めている。これを突破したい」
ソーシャルメディアで番組コンテンツが共有されるためにも、番組の情報が全国で統一されることは必須だ。千葉県の孫が四国のおばあちゃんに「こんなオモチャのCM見たの。今度買ってね」とメッセージを送れるようにするためには、全国で同じCM、同じ番組と認識されないければならない。
つまりは番組メタデータの全国共通のデータベースが必要なのだ。たとえばツイッターで番組のあるシーンについてツイートする。そのツイートのリンクをたどると、全国のさまざまな放送局経由でテレビを観ている人たちが、同じ番組の同じシーンに行き着くような仕組みをもたなければならない。
私が先ほど、SPIDERは「擬似的にテレビを構造化してきた」と擬似的という言葉を使ったのは、実はそういう意味がある。なぜなら、これまでのSPIDERの仕組みでは、テレビの構造化を全国レベルで行うことはできなかったからだ。
この全国統一は、非常に困難だ。なぜならテレビ放送は視聴エリアが都道府県ごとに分散されており、それらはまったく別のものとして存在している。キー局が制作した同じ番組があちこちの都道府県でさまざまな時間帯に放送されていたとしても、それらは同じ番組としては認識されない。つまりは全国の視聴エリアを統一する「構造」が作られておらず、まったく異なる島宇宙が都道府県に分散して存在しているような状況だったからである。
そこに統一した構造を持ち込めるのかどうか。これまでそのような未来を夢想した人は多かったが、しかしそれを実現する具体的な方法はだれも思いつけていなかった。だから全国に分散するテレビの島宇宙は、これまで放置されてきたままだったのだ。
しかしこれをSPIDERは、驚くべき方法で実現しようとしている。そしてそれこそが、PTPが2年前からひそかにスタートさせてきたプロジェクトだ。
このプロジェクトでPTPは、全国で54地域にわかれている地デジの視聴エリアすべてにSPIDERを配置し、それらでローカル放送の番組内容を把握することで、統合データベースを作り上げようとしているのである。これによって全国で放送されている番組をカバーし、大半の番組のメタデータ(番組名や内容、出演者などの属性情報)をひとつのデータベースへと統合していくということを狙っているのである。
メタデータの構造化と全国データベースそのものはゼロからPTPが構築する。そして作成の人力作業については、エム･データと同じようにメタデータ作成ビジネスを行っている複数の企業群がコンソーシアム形式で担い、全国化の運用を電子番組表やGガイドなどメタデータのシステム運用に長けた外部の企業が行うことにした。
方法はこうだ。まず全国のすべての番組を、54ヵ所に配置したSPIDERで録画する。その膨大な映像データを東京都新宿区にあるPTPのサーバにすべて送信するのは現実的ではない。そこで54ヵ所それぞれで、映像のフィンガープリントを作成し、映像がどのような内容のものか判断できる静止画データに変換する。その静止画データをパラパラ漫画のようにして東京のセンターに送信し、それを東京や大阪で録画した人力メタデータ付きの番組データとマッチングさせるのだ。
サーバを大量に使って力業で並行処理させるのである。マッチングされた番組、つまり、ネット番組(全国放送されて系列ネットワークで流されている番組)には、このように自動的に東京と大阪で入力されたメタデータが付加され、インターネット経由で全国にメタデータが配信されていく。
番組は東京と大阪のキー局制作のものが全体の8割を占めると言われている。名古屋制作分を合わせればだいたい9割ぐらいにはなる。だからこのマッチング処理によって、ローカル局の番組の9割は手作業を行わなくてもメタデータを付与できるということになるわけだ。あとは残りのローカル局制作の番組のメタデータを、手作業で作成すればすむ。作業コストは劇的に減らすことができる。
PTPは2年前から全国にSPIDERを配置し、このシステムの開発を社内で進めてきた。エラー率は漸減しており、まもなく実用レベルに達する段階に来ているという。これがまさにSPIDERが実現するテレビとネットの融合、新しいクラウドの使い方ということだ。
このようなシステムは、日本の放送史上類を見ないものだ。しかもそれが放送業界の中からでも、大手家電メーカーからでもなく、社員数わずか20人の一介のベンチャー企業から現れてきたというのは、まったくもって奇跡というしかない。
このようなテレビのウェブ化がメタデータを軸にして進められれば、そこではウェブ化と同じような「甘い果実」を放送の世界が得られることを意味する。つまりはウェブをアクセス解析し、ページビューを計測し、クリック率や成約率を見るように、番組の視聴者の行動を徹底的に数値化することができるようになるということだ。これは従来の視聴率調査よりもターゲティングされた広告や効果測定の可能な高性能な広告の出現を可能にする。これこそがSPIDERの次の展開になるだろう。
少しテレビ広告の現状を振り返って見よう。テレビ放送の現行の視聴率調査は、ビデオリサーチ社がヒヤリングして設置をお願いしたサンプル家庭(関東600世帯、関西600世帯)のテレビに機器を設置し、毎分ごとに視聴率をはかる方法で行われている。これは世帯視聴率だが、各世帯の個人ごとの視聴率を測るピープルメーターという機器もある。
この視聴率調査には、かなり偏りがあると以前から問題視されてきた。たとえばサンプルとなるのは、ビデオリサーチ社がまず無作為抽出して電話で依頼し、その後ヒヤリングして設置を承諾した世帯が選ばれている。最初に「電話で依頼」というハードルを越える時点で、若者世帯や共働き世帯の多くが弾かれてしまう。どうしても高齢者や専業主婦の世帯に偏ってしまうという問題。また視聴率そのものも、分ごとに計測されているとはいえ、番組のどのシーンの切り替えによってどう視聴率が変化したのかといった細かい測定は行われていない。
ウェブと比べれば、テレビ放送はこの部分がきわめて弱い。そしてこの「細かい測定」に変革をもたらすことこそが、いまこそ期待されている。
PTPは、2008年から「SPIDER zero」という商品を一般家庭用に販売している。しかしこれは、実はわずか200世帯への限定販売だった。なぜ限定だったのか。PTPはいずれ本格的にコンシューマー用SPIDERを販売するためのニーズ探索という意図に加えて、じつは「200世帯での細かい視聴データを収集･分析してみよう」という狙いを持っていたからである。
リモコンと手
SPIDERは個人ごとにリモコンのボタンを分けて使うため、個人毎のデータが自然と蓄積される。さらに分単位よりももっと細かい視聴データ、誰から誰に番組をおすすめをしたというデータ、どんなCMを検索したという検索データ、消えないように保存した保存データなど考えられるあらゆるログデータが蓄積され、集計される仕組みを持っているのだ。
これによって、放送時間枠に関係なく視聴されるコンテンツの価値が細かい数値として蓄積され、コンテンツの真の評価指標としてフィードバックできるシステムができあがってきているという。きちんと分析して検証、活用することができる効果測定データが供給されれば、テレビもウェブと遜色のないメディアに進化する可能性を生み出してくるのだ。
地デジ対応SPIDERは今のところ、法人向けの高価な製品しか販売されていない。だがPTPではコンシューマ向けの安価な製品の準備を進めている。今年の夏にはプロトタイプが完成し、2012年内には本格販売をスタートさせる予定だという。
このSPIDERが、閉鎖的とされてきた日本の放送業界をどこまで揺り動かすのか。これからの展開が非常に楽しみだ。